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先進国の赤ちゃんの半数は100歳まで生きる
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平均寿命の延長傾向がこのまま続けば、富裕国で2000年以降に生まれた赤ちゃんの半数以上が100歳まで生きるとの研究結果が、英医学誌「Lancet」10月3日号に掲載された。1840年以降続いている平均寿命の延びには衰えがみられず、まだ限界に近づいてはいないことが示されると、著者である南デンマーク大学デンマーク加齢研究所のKaare Christensen博士は述べている。
20世紀中に先進国では平均寿命が30歳以上延びており、今後たとえ健康状況が改善しなかったとしても、2000年以降に生まれた赤ちゃんの75％が75歳まで生きると推定されるという。先進国30カ国強のデータを分析した結果、80歳以上の人の死亡率は依然として低下し続けており、80から90歳への生存率は1950年には女性で15〜16％、男性で12％であったが、2002年にはそれぞれ37％、25％となっている。
一方、寿命の長期化は医療をはじめとする各分野に大きな課題をもたらす可能性がある。研究グループは、週当たりの労働時間を減らしてその分現役で働く期間を延長すれば、寿命や健康状態をさらに向上できるほか、経済面でも有用な対処法となると述べている。
しかし、このような仕事の再分配だけではさまざまな問題に対処するのに十分とはいえず、中でも80歳以上の人が罹患しやすい脳卒中が大きな問題となると考えられている。医学誌「Lancet Neurology（神経学）」11月号に掲載された論文によると、そのリスクの高さとは裏腹に、高齢者には標準的な脳卒中治療が十分に実施されていないという。「高齢者を対象とした脳卒中の臨床試験をもっと実施する必要がある」と研究者らは指摘している。
（HealthDay News 10月2日）
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