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成人の病態とは異なる小児脳卒中の新しいガイドラインを発行
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米国心臓協会(AHA)と米国脳卒中協会(ASA)が発行した初めての小児脳卒中ガイドライン(指針)によると、小児の脳卒中はかつて考えられていたほどまれなものではなく、成人とは症状、危険因子(リスクファクター)、治療法が異なるという。
米オハイオ州立大学医学部(コロンバス)小児神経学教授で、このガイドラインの責任者であるE. Steve Roach博士は「小児および青年(思春)期の脳卒中は、成人とは著しく所見が異なる」と述べている。新生児の場合、脳卒中の初期症状は片腕ないし片足だけに表れる痙攣(けいれん)であることが多く、正期産児の痙攣の10%が脳卒中によるものと考えられているという。成人では、脳卒中の症状として痙攣がみられることは少ない。しかし、いずれにせよできる限り迅速に診断と治療をすることが不可欠である。
米医学誌「Stroke(脳卒中)」オンライン版に7月17日掲載のガイドライン「Management of Stroke in Infants and Children(乳幼児・小児における脳卒中管理)」よると、18歳未満で脳卒中になるリスクは年間10万人あたり10.7人で、生後1年間は最もリスクが高いという。小児脳卒中の主な危険因子には、鎌状赤血球貧血、先天性ないし後天性の心疾患のほか、頭頸部感染症、炎症性腸疾患(IBD)や自己免疫疾患などの全身性疾患、頭部外傷、脱水症状などがある。母体側から影響する危険因子としては、不妊症の既往、早期破水、子癇前症などがあるという。
成人では血栓溶解薬である組織プラスミノーゲンアクチベーター(tPA)が標準的に使用されるが、現時点では小児には推奨されておらず、根底にある危険因子に対処する必要がある。また、このガイドラインによると、出生直前ないし直後の脳卒中により脳性麻痺を来たす例も少なくないという。
(HealthDay News 7月17日)
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