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ウェブ上の自殺情報を阻止するのは困難
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インターネットで自殺に関する情報を検索すると、自殺を防止するサイトよりも自殺を促進するサイトを見つける可能性が高いことが英国の研究で判明し、英国医師会誌「British Medical Journal(BMJ)」4月12日号に掲載された。
英ブリストル大学、オックスフォード大学およびマンチェスター大学の研究グループは、よく利用される4つの検索エンジン（Google、Yahoo、MSN、Ask.com）で12種類の検索語を1種類ずつ入力し、自殺の方法についての情報を得ようとする人のやり方を模倣。それぞれの検索結果の上位10件、計480件について分析した。その結果、240サイトがヒットし、そのうち半数近くが自殺の手法に関する情報を提供していることが判明。全結果の約5分の1が強く自殺に傾倒するサイトであり、2分の1が自殺を推奨する内容であった。自殺の予防や救済に重きを置いたサイトはわずか62件（13％）で、積極的に自殺を阻止するものは59件だった。
自殺奨励サイトや事実情報を伝えるサイトだけでなく、自殺防止サイトの21％、学術系や政治系サイトの55％でも自殺の実行方法について触れており、ニュース報道でも例外なく自殺方法を伝えていた。検索で最もよくヒットした上位3サイトはいずれも自殺を奨励する内容であり、情報サイトWikipedia（ウィキペディア）がこれに続いた。この4サイトではいずれも自殺手法の評価を行っており、それぞれの手法の即効性、確実性、苦痛などについて情報を掲載していた。
研究グループは、各サービスプロバイダーがウェブサイトの最適化を利用して、自殺方法が検索された際には自殺を防止するサイトが上位に表示されるよう対策をとる必要があるとしている。
（HealthDay News 4月10日）
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http://www.healthday.com/Article.asp?AID=614410
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